年収1000万円以上を稼ぎ、生活を豊かにしたい人もいるでしょう。
年収1000万円と聞くと、途方もない道のりに感じますよね。
しかし、稼げる職業の特徴や業界の成長を理解しておけば、年収1000万円も夢ではありません。
そこで今回は、年収1000万円以上稼げる職業の特徴やおすすめの職業を紹介します。
年収1000万円を目指したい人は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
目次
年収1000万円以上稼げる職業の特徴
まずは年収1000万円以上稼げる職業の特徴を紹介します。
難関資格を所持している
手堅く年収1000万円を稼いでいる人は、難関といわれる国家資格を取得しています。
医師や弁護士、公認会計士など、「士業」と呼ばれる資格を持っている人は、年収1000万円以上を稼いでいます。
高度な知識とスキルが求められるため、その分、収入にも反映されるのです。
完全成果報酬
収入に上限がない完全成果報酬なら、年収1000万円を目指せます。
完全成果報酬とは、仕事の成果や売上に対して報酬がもらえる仕組みです。
代表的なものを挙げると、営業職がいい例です。制約数や売上に応じてインセンティブがもらえ、トップセールスマンになると年収1000万円を軽く超えます。
営業力やマーケティングスキルが高い人は、完全成果報酬の仕事がおすすめです。
上流工程に位置している
仕事が上流工程に位置しているほど収入は高くなります。
簡単に説明すると、上流工程は大企業、下流工程は大企業の下請けをする中小企業といった感じです。
例えば、A社が1000万円の案件を受注し、B社に500万円で依頼。そしてB社はC社に100万円で依頼をするといったことも、社会では当たり前に行われています。
要するに上流工程と言われる大企業に就職すれば、高収入を狙えるということです。
将来性のある業界
将来性のある業界は年々、平均年収が上がり続けています。
特に伸びているのがIT業界です。その成長は凄まじく「第三次産業革命」ともいわれています。
経済産業省の調査によると、2020年までに約59万人ものIT人材が不足すると予測されています。
そのためITエンジニアの給料は高く、初任給で月収50万円も珍しくありません。私の知り合いのエンジニアも、月収50万円を超えています。
IT業界は成果重視のため、高卒や文系は問われません。スキルさえ身につければ、誰でもチャンスのある業界です。
年収1000万円以上稼げる職業
それでは年収1000万円以上稼げる職業を紹介します。
医師
高度な知識とスキルが求められる医師は、年収もずば抜けています。
厚生労働省の「平成28年賃金構造基本統計調査の統計データ」によると、医師の平均年収は1240万円。開業医になれば、年収2500万円を軽く超えます。
人の命を預かる仕事で「ハイリスク・ハイリターン」ともいわれますが、一生仕事に困らないメリットを考えれば、医師になる価値は十分にあるでしょう。
パイロット
航空機のパイロットは、年収が高いことで知られています。
厚生労働省の「平成28年賃金構造基本統計調査の統計データ」によると、パイロットの平均年収は2,047万円。2位の医師に大きな差をつけ、堂々の1位に輝いています。
パイロットは、乗客の命を預かり、航空機の操縦を行う職種です。高度なスキルと責任感が伴うため、収入の高さは当然といえるでしょう。
しかしパイロットは、非常に倍率が高いことで有名です。医師や弁護士のように、資格を取れば就職できるわけではありません。
最近はコロナの影響もあり、航空業界の景気は落ち込んでいます。そのため、今度の動向を確認しつつ、パイロットに挑戦するか考えてみてください。
外資系企業
外資系企業も給料が高いことで有名です。
外資系企業の平均年収は約800万円。経験やスキル次第では、年収1000万円を超えます。
年収が高い理由は、成果主義を採用しているからです。日本のように年功序列の文化はなく、個人の成果で給料が決められます。
そのため、勤続年数が長くても仕事ができなければ給料は低いままです。逆に、1年目でも結果を残せば、年収1000万円を目指せます。
大学教授
大学教授は手堅く年収1000万円を目指せる職種です。
厚生労働省の「平成29年賃金構造基本統計調査の統計データ」によると、大学教授の平均年収は約1070万円。平均年齢は57.6歳となっており、年齢と共に給料が上がっていく仕組みです。
ただし、博士号があるからといって、すぐに大学教授になれるわけではありません。まずは大学講師として経験を積み、准教授、教授とステップアップしていきます。
大学教授になるのは長い道のりです。しかし研究したい分野がある人は、目指す価値があるでしょう。
弁護士
法律の専門家である弁護士は、高収入の職種として知られています。
厚生労働省の「平成29年賃金構造基本統計調査の統計データ」によると、弁護士の平均年収は約1097万円。独立開業をした人の中には、年収1億という人もいます。
ただし弁護士には収入格差があり、事務所によっては年収300万円代で働いている人も珍しくありません。
弁護士にも、営業力やコミュニケーション能力が求められる時代に突入しています。
これから弁護士を目指す人は、他のスキルと掛け合わせることも視野に入れておきましょう。
エンジニア
急成長を続けるIT業界では、エンジニアの売り手市場が続いています。
2020年までに約59万人ものIT人材不足が予測されており、企業では給与の上乗せや待遇の改善が行われています。
企業や案件によって給与は異なりますが、基本的に高単価の案件が多く、上流工程に行けば年収1000万円のエンジニアを目指すこともできます。
最近はプログラミングスクールに通って、エンジニアになる人も増えてきました。
経験なし、スキルなし、から年収1000万円を目指すなら、エンジニアを強くおすすめします。
ITコンサルタント
IT業界が伸びていくにつれ、ITコンサルタントの需要も高まってきました。
ITコンサルタントとは、経営やビジネスに関して、IT活用したサポートをする職種です。エンジニアの上流工程よりも、さらに上流にあたる仕事で、収入も高い傾向にあります。
経済産業省の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」によると、ITコンサルタントの平均年収は928.5万円。企業の経営に手を差し伸べるため、その分、高い収入を得られます。
とはいえ、ITコンサルタントは高いレベルが要求されます。エンジニアからステップアップした人、税理士や公認会計士の資格を生かしてコンサルをする人、などライバルが強いのも事実です。
そのため、ITコンサルタントになるには、経験を積んだり資格を取得したりする必要があります。
大手テレビ局社員
大手テレビ局と聞くと「華やか」「高収入」というイメージを持つ人も多いでしょう。
実際に、大手テレビ局員は30〜40代で年収1000万円を超えています。地方局でも年収700万円以上は堅く、安定した職種として人気です。
しかし最近は、若者のテレビ離れが深刻になり、視聴率の低下が問題となっています。そのため、今後は収入が下がることも、視野に入れておいた方がいいかもしれません。
アフィリエイター
アフィリエイターは稼げる職業として注目を集めています。
アフィリエイトとは、自身のサイトで商品を紹介し、その商品が売れたら成果報酬を受け取るビジネスモデルです。
私も友人にも、アフィリエイターやブロガーがいて、年収1000万円どころか、年収5000万円を稼ぐ猛者までいます。
厳しい世界と言われているものの、収入に上限はないため、大きく稼ぎたい人におすすめの職種です。
不動産投資家
不動産投資家と聞くと「お金持ち」「稼いでいる」というイメージがありますよね。実際に不動産投資家の平均年収は、1000万円前後といわれています。
不動産投資家の収入は、物件の売却益よりも家賃収入がメインです。アパートやマンションを購入し、入居者からの家賃で収益を得ています。
不動産投資家は、副業で取り組む人が多く、50%以上が会社員です。
やはり銀行からの融資を受けるとなると、会社員という信用が必要となります。
そのため、不動産投資を始めたい人は、副業から開始することをおすすめします。
高卒や文系でも年収1000万円稼げるの?
高卒や文系でも年収1000万円を狙えます。
なぜなら、経験や学歴を問わない業界があるからです。
例えば、エンジニアならスキルさえあれば、未経験でも就職や転職ができます。IT業界は人手不足が深刻なため、誰でも挑戦できる分野です。
私の友人に、高卒で工場勤務10年を経て、エンジニアに転職した人がいます。その友人は、プログラミングスクールに通い、半年でエンジニアになりました。
高卒工場勤務からでも、年収1000万円を目指せる業界に入れるのです。特にIT業界は伸び続けているため、狙い目といえるでしょう。
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まとめ
今回は年収1000万円以上稼げる職業の特徴や、おすすめの職業を紹介してきました。
高卒や文系でも年収1000万円は目指せます。自分の市場価値を高め、興味のある業界にチャレンジしてみてくださいね。
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