自動化だけの未来じゃない！変わる働き方【ダイバーシティとは？】

最近よく聞く【ダイバーシティ】というワード。あなたは何のことか説明できますか？

 

僕が都内で企業勤めしていた5年前、上司の口から初めてダイバーシティと聞きました。

当時は、お台場にある「ダイバーシティ東京」が浮かんだ記憶が今でも蘇る僕ですが、「未だに何のことかよくわからない」という人も多いと思います。

ダイバーシティを簡単に説明すると、働き方や雇用の多様化です。

ほかの先進国に比べてダイバーシティが進んでないと言われる日本ですが、推進活動は何年も前から始まっていて、昨今では積極的にダイバーシティ経営に取り組む企業が増えてきています。

 

• 人材の採用が進む（年齢、性別、国籍など関係なく）


• さまざまなキャリアを歩むことができる


• 多様な働き方ができる

 

日本社会の特徴は、

 

• 男性社会


• 学歴社会


• 年功序列


• 転職はよくない事、

 

という感じで、意欲や能力があっても、企業側の固定観念によって選べるキャリアに限りがあります。

では、ダイバーシティが進む国はどうでしょうか？

一例として「履歴書」での違いをご紹介すると、顔写真、年齢、性別を載せずに提出でOKです。

「それらの情報は採用基準と関係ないから載せる必要がない」という発想です。

僕の友人のオーストラリア人は昔ヤンキーだったらしく、ケンカばかりの学生時代を過ごしてたようですが、今はメガバンクでマネージャーを務めています。

今の日本ではなかなか考えられないですよね。

ダイバーシティは国内の一部の企業で起こってるブームではなく、日本全体、世界全体で取り組みが進む、グローバルスタンダード。

この記事ではダイバーシティの意味と、注目されている理由について、ご紹介しています。

今ダイバーシティについて知ることは、社会人としての教養を身に付けるだけではなく、今後のあなたの働き方にも影響するかもしれません。

 

と思って諦めるのはまだ早いです。

ダイバーシティという観点から、ご自身の働き方やキャリア形成を見つめ直すキッカケにしていただければと思います。

ダイバーシティとは？

ダイバーシティとは、英単語のDiversity（多様性）のことです。

ダイバーシティ経営というのは女性の就業率を高めたり、女性の管理職を増やしたり、障がい者・外国人・高齢者、宗教、LGBTといった、

多様な人材を登用し、時代変化やグローバル化、
少子高齢化に対応し、企業の競争力を高めようという動きのこと。

また、ダイバーシティにはキャリアや経験、働き方も含まれます。

異業種からの転職や、フリーランスやリモートワークを活用することもダイバーシティ経営にあたるということですね。

 

日本のダイバーシティ経営は先進国の中で遅れている

日本はほかの先進国と比べると、企業における女性管理職・役員の少なさが目立ちます。

アメリカやイギリス、フランスでは女性管理職比率が30％を超える中、日本はわずか12％。

※日本では2020年までに女性の管理職を30％まで増やす目標を掲げています。

外国人登用については、ダイバーシティ経営に積極的な企業、例えば楽天のようにエンジニアは約８割が外国人で、幹部や経営層にも外国人がいるような企業もあれば、外国人は一切雇わない企業もあります。

フリーランスやリモートワークという働き方は年々増えていますが、社会全体としてみると、60％以上の人がリモートワークについて理解していないのが現状です。

ちなみにアメリカでは現在、約３分の２の企業がオフィス外で働く従業員を雇用しており、2025年までにリモートワークが固定オフィスでのワークとほぼ同数になるという調査結果が出ています。

今の日本は一昔前とは違って、夫婦共働きは一般的になりましたし、テレビタレントの影響もあってLGBTへの理解も進んでいます。

在留外国人や観光に訪れる外国人の数は年々増加し、健康で働く意欲のある高齢者も多い日本において、

ダイバーシティはもはや特別なことではありません。しかし、社会の根本的な体質の変化にはもう少し時間がかかりそうです。

ダイバーシティ経営してる方が良いの？

一概にダイバーシティ経営がよいとは言えませんが、メリットは大きいと感じます。

例えば、最近よく見かけるニュースのひとつに”人手不足による倒産”があります。

経営は順調だけど、人手が足りなくて事業が回らず倒産してしまう。

これから少子高齢化で人材確保が難しくなるにも関わらず、すでに倒産をする企業が増えてきているのです。

そんな時に、子育てや介護で在宅ワークをしたい主婦や、在日外国人を雇用すれば、人手不足は解消されるかもしれません。

例えば、海外進出をしたいと思った時に、社内に外国人がいれば大きな力になりますよね。

また、グローバル化という観点では、日本は今第４次ベンチャーブームに沸いており、多数のベンチャー企業が巨額の資金調達を得て盛り上がっています。

国際競争力を高めるためにも、多様な人材を確保することは大切です。

ダイバーシティ経営の事例

続いて、ダイバーシティ経営の事例を紹介します。

 

株式会社ZOZO

株式会社ZOZOは、洋服の通信販売で有名な「ZOZOTOWN」の運営元企業です。

社員の男女比率がほぼ半々と女性社員が多い同社では、2012年から「６時間労働制：９時～15時までの勤務」を導入し、育児中のスタッフでも働きやすい環境を整えています。

また、障がい者採用も推進しており、多様な人材活用を進める優良企業です。

株式会社高齢社

株式会社高齢社は、入社条件は60～75歳という、まさに高齢者が働くための会社。

社員数は28名で、平均年齢は62.8歳。

派遣・紹介業や家事代行業など、さまざまな事業を行っています。

１つの仕事を２～３人で行うワークシェアを導入し、無理なく継続的に働ける環境が整っています。

株式会社アトム精密

株式会社アトム精密は、半導体検査装置などを製造する会社です。

リーマンショックや東日本大震災が起きた時、主要事業の原材料である部品を国内メーカーから安定供給することが困難だったため、海外メーカーからの調達ルートを検討。

そして外国籍人材を採用し、海外メーカーとの取引に成功しています。

現在では３～４割が海外メーカーからの供給があり、安定した経営を行っています。

この他にも、経済産業省はダイバーシティ経営企業100選を発表しており、各社の具体的なダイバーシティ経営への取り組みをまとめています。

企業としてダイバーシティにどう取り組み、どのような成果に繋がっているのか、興味のある方はぜひご確認ください。

まとめ

ダイバーシティのメリットは大きいですが、慣れない文化を取り入れることへの戸惑いもあり、それなりの環境整備が必要です。

とはいえ、採用面や働きやすさを考えれば、これから転職を考えている人にとって、ダイバーシティへの取り組み方が企業を見極めるひとつのポイントになるかもしれません。

 
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